周囲の
サポート体制

プロジェクトの推進と個人の成長を後押し

 
P&Gでは、誰もが挑戦できる環境を提供するため、周囲のサポート体制を整えています。上司・同僚・メンターといったあらゆるメンバーに気軽に相談できるカルチャーが根付いており、背中を押してくれる存在が常にそばにいます。他者との対話から生まれる多角的な視点が、日々の業務における課題解決を支えるとともに、個人の成長を後押ししています。

周囲のメンバーがあなたに「伴走」する

P&Gでは、役職や年齢に関係なく、さまざまな立場のメンバーが個人の成長を支えています。日々の1on1やカジュアルな相談、フィードバックを通じて、新たな視点や具体的なアドバイスを得られる環境が整っています。

誰もがプロジェクトオーナーとして大きな裁量を持ち、周囲のメンバーと協働・協創しながらプロジェクトを推進していくことが期待されていますが、決して一人で抱え込む必要はありません。サポートを求めれば、上司はもちろん、プロジェクトに直接関わりのないメンバーも含め、多くの仲間が積極的に支え、挑戦を後押しします。

このように、困ったときには気軽に相談できる環境があり、業務だけでなくキャリアや働き方に関する幅広いテーマについてサポートを受けることができます。こうした相互に支え合い、学び合う文化が、社員一人ひとりの自分らしい成長を後押ししています。


成長を支える「文化」

メンバー主導の1on1

P&Gでは、上司と部下が1対1で定期的にミーティングを行っています。実施頻度は週1回・隔週・月1回など、必要に応じて上司と部下の間で柔軟に決定されます。この1on1は上司の視点から一方的に行われるものではなく、部下自身が議題や進め方を主体的にリードすることが期待されています。

また、1on1を計画的に実施することで、業務の報告・相談にとどまらず、キャリア形成や日々の悩みについても話し合う機会が生まれます。これにより、上司とともに課題解決に取り組みながら、自主性や成長が促進されるとともに、信頼関係の構築にもつながります。さらに、一人ひとりの目的に沿って、上司以外の社員とのカジュアルな1on1も実施されています。

「Feedback is gift」の考え方

P&Gでは、「Feedback is gift(フィードバックは大切な贈りものと考える)」という考え方が根付いており、自身のスキルや働き方、成果をさらに高めるために、上司・部下・同僚など立場に関係なくフィードバックを求めることが推奨されています。フィードバックは改善点や成長機会だけでなく、良い点も伝えることが重視されているため、前向きに受け止めやすく、活発なフィードバックが行われる風通しのよい職場環境の醸成につながっています。

さらに、上司が部下にフィードバックを求めることも推奨されており、部下の視点から上司の成長を促すなど、相互に学び合うことで、一人ひとりの成長を促進する文化が根付いています。

「Share & Reapply」で経験を共有

P&Gでは、「Share(自分の学びや発見を周囲に共有する)& Reapply(共有された学びを自分の業務に活かす)」という考え方が推奨されています。業務を通じて得た学びを自分だけにとどめるのではなく、分かりやすく整理して周囲に共有することが期待されています。

また、成功事例に限らず失敗事例も共有することで、個々の経験に依存せず、組織としての学び続ける文化が大切にされています。

成長を支える「制度」

メンターシップ制度

P&Gでは、人材育成の一環として、メンターシップ制度を導入しています。メンターはいわば信頼できる社内アドバイザーであり、キャリアやスキルの向上、日々の働き方に関する悩み、仕事とプライベートの両立、子育てや介護などのライフステージに応じた働き方など、幅広いテーマについて相談することができます。

さらに、メンターの人数に制限はなく、それぞれのニーズに応じて複数のメンターを持つことも可能です。
多様な経験を持つ社員からのアドバイスを通じて、新たな視点を得ることができ、社員一人ひとりが能力を最大限に発揮できる環境づくりにつながっています。

個人の成長プラン設計

P&Gでは、社員一人ひとりの1年間の目標は、全てのステップにおいて上司と部下が合意のうえで設定しています。年度初めに、その年に仕事で達成したいゴールやそのためのアクションプラン、さらには自身の成長につながるスキル開発の目標を定めています。

これらの目標は、上司から一方的に与えられるものではなく、自らが主体的に提案し、上司と対話を重ねながら合意形成を行うことを前提としています。

部下・組織の育成と管理職の評価が連動

管理職の人事評価には、ビジネス成果だけではなく、部下の育成やチームマネジメントなどの組織への貢献も重要な評価指標として含まれています。そのため、ビジネスへの貢献はもちろんのこと、部下と組織の成長にどれだけ寄与したかも同等に重視されます。